まず、銀行勘定調整表には大きく3つあります。それが両者区分調整表、企業残高基準法、銀行残高基準法というこの3つになっていきます。そしてそれぞれ企業側と銀行側と載っていますが、これは一体何だというと、それぞれの残高を表します。企業側の残高、銀行側の残高。まずこの両者区分調整表というのは企業側の残高と、銀行側の残高が＝となるような一覧表を作りなさい、企業側の残高、銀行側の残高それぞれの原因をちゃんと分析して、集計を取って＝に、最終残高が＝になるように一覧表を作りなさいっていうのが両者区分調整表です。

次に、企業残高基準法っていうのは、これはその名の通り、まず企業残高を基準、スタートとしましょう。この基準っていうのはスタートいう意味で捉えてもらったらいいです。スタートは企業残高側、そしてそれを銀行側の残高になるような集計の仕方です。で、銀行残高基準法っていうのはその逆。銀行側をスタートとして、企業側の残高になるようなまとめ方。これをしていきましょうということです。

それぞれの書き方は若干異なりますが、ほとんど一緒です。そういった所を踏まえて例題を使いながら確認をしていきたいと思います。まず1つ目として両者区分調整表。当座預金の帳簿残高が54,800円、銀行の残高証明書の残高が62,000円。ここチェック入れておいて下さい。帳簿残高54,800円、これが企業側って事ですね。そして銀行の残高証明書の残高が62,000円。金額ズレてますね。このズレている原因はこの1～4となっていきます。この1～4確認をしてもらって、次の所ですね、修正仕訳というものがありますので、この修正仕訳に仕訳を書いてみて下さい。

企業側と銀行側の修正でそれぞれ3つ、合計6つ確認をしていきました。それの復習も兼ねてこの問題を見ながら修正仕訳を解答してみて下さい。よろしいでしょうか。まず1番目、問題文も一緒に見ておきましょう。得意先より掛代金の回収として現金6,500円を受け取り直ちに当座預金に預け入れたが、銀行では翌日入金としていた。ここチェック入れて下さい。銀行では翌日入金、つまり時間外預入だと。では修正仕訳はどうなるのか。仕訳不要ですね。

では続いて2番目。水道光熱費の支払い2,550円を記入した時に、誤って2,250円と記入していた。誤って記入していた。これは誤記入だよと。という事は2,550円のものを2,250円とつまり300円のずれが生じています。これは当社側での間違いとなりますので、仕訳は借方、水道光熱費300円、貸方、当座預金300円。

続いて3つ目。未取付けであった。未取付小切手、大丈夫でしょうか。未取付小切手の場合は銀行側でのマイナス処理という事でしたね。なので当社側では仕訳は不要。

そして最後4番目。広告宣伝費支払いの為に作成した小切手10,500円が未渡しであった。これは未渡小切手。この未渡小切手の中でも費用の支払いだったので、修正としてはどうだったでしょう。修正仕訳、借方、当座預金10,500円、貸方、未払金10,500円となります。

このようにして修正仕分けを行なっていきます。さらにこのような銀行勘定調整表っていうものを作っていかなければいけない。いきなりこの表を作りなさいと言われると非常に難しく感じてしまいますので、ちょっと余白を作っていますが、ここにですね内容を確認した時と同じような勘定、当社側での当座預金、銀行側での預かり金勘定を2つ作ってみて下さい。当座預金と預かり金、当社側、銀行側。それぞれのまずは残高、先程の例題を見てもらうと、当社側、企業側は54,800円でした。銀行側は62,000円。はい、これを基に先程の修正仕訳を反映させていきます。

1番目は時間外預入でしたね。時間外預入の場合は銀行側でプラス処理なので1番目は銀行側の預かり金に＋6,500円。で、続いて2番目。誤記入でしたと、これは当座預金のマイナス、当社側での当座預金のマイナス。続いては3番目。未取付小切手。未取付小切手については銀行側でのマイナス処理となりますので、マイナス3,500。そして最後、4番目。未渡小切手。これは当社側でのプラス処理。そしてそれぞれの当社側、銀行側での残高確認をしてみましょう。銀行側、当社側それぞれ65,000円で一致しているのが確認出来ると思います。これで本来あるべき姿になりましたよということです。これをそのまま両者区分調整表に反映していくという流れになります。そのままですね、当座預金勘定残高54,800円。残高証明書残高、これは銀行側ですね。銀行側の残高62,000円。これを最終プラス調整、マイナス調整をした上で一致金額、つまり65,000円になればいいと。当社側での加算調整、未渡小切手が10,500円。誤記入が300円。逆に銀行側、加算が時間外預入6,500円。そして未取付小切手が減算3,500円となります。ここで、金額がイコールになっている事を確認してもらったらOKです。これが銀行勘定調整表、両者区分調整表になっていきます。

手順をもう1度だけ確認しておきましょう。まずは修正仕訳と勘定ですね、これをセットで確認して下さい。これについては先程の銀行勘定調整表を作る、作らないに関わらず、必ずセットで出来るようにしておいて欲しいんです。なぜかというと、決算整理仕訳、3級でもありましたよね。精算表作りなさいとか。2級でも同様に精算表を作ったり、貸借対照表、損益計算書を作りなさいという問題が出てきます。その時にほぼこの問題が出題されてきます。で、意地悪な問題としては、この金額が分からない、もしくは仕訳のどこかの金額が分からない。このようなケースが出てきます。そうなった時に、金額が虫食いで分からないといった時でも、例えば一致金額が、どちらか一方でも分かれば、「あ、これが一致する金額だな。じゃあ逆算して求めれるな」と。62,000円が分からなかったとしても、一致金額65,000円というのは、企業側で考えていくと出せられるので、そこから逆算をして62,000円を出してあげるという事も勘定を使えば簡単に求める事が出来ますので、仕訳と勘定、後々の事を考えて両方出来るようにセットで確認をしておいて下さい。

そして最後に企業残高基準法、銀行残高基準法こちらを確認しておきましょう。先程も言ったように企業残高基準法、銀行残高基準法っていうのはどちらの残高をスタートとして考えるかっていうのがポイントでした。表の作り方として、例えばこれは企業残高基準法なので当座預金勘定残高、つまり企業残高をスタートとして、最終は銀行側の残高を出してあげる。これもですね先程のこの勘定を使ってやっていくと非常にスムーズにいきます。勘定を少しだけ変更させます。こんな感じです。上下に並べて当座預金と預かり金、そして先程の勘定を単純に上下に並べてあげる。ただここだけですね。預かり金の残高62,000円を右側の1番下に持ってきてあげると、非常に簡単になる。後は同じように修正金額を乗せてあげましょう。先程の勘定、左右に並んでた勘定を上下に並べ替えただけです。後はこれを基に例えば企業残高基準法で考えていくと、企業残高スタート、そこからプラス調整をして、そしてマイナス調整をして62,000円にしていくと。借方側がプラス、貸方側がマイナス。プラス調整、マイナス調整をして62,000円になると。電卓をたたいてみて下さい。54,800円＋10,500円＋3,500円－300円－6,500円、62,000円になりますね。このように企業残高を基準にしてプラス調整、マイナス調整をしていくと62,000円になっていく。

逆に銀行残高基準法でいくと、62,000円がスタート。ここからプラスマイナスが逆になって、今度は銀行側から上にプラス、そして上へマイナスという調整をしていきます。要は先程と全く逆の動きをしてあげる。62,000円スタート、＋6,500＋300－3,500－10,500。そうすると54,800円になります。今やってもらった流れをそっくりそのまま調整表に反映させてあげるだけ。例えば企業残高基準法でいくと、54,800円スタート、そして最終62,000円になればOK。54,800円スタートの62,000円になればOK。で、加算調整としては、先程見てもらったこの2つですね、54,800円スタート、62,000円ゴール。で、プラス調整は未渡小切手10,500円、そして未取付小切手3,500円。合わせて14,000円の加算調整。そして減算については誤記入300円、そして時間外預入6,500円。合わせて6,800円となります。このようにして勘定を上下に並べて、それをそのまま移してあげるだけで一覧表は作成完了です。

いきなり表を作れと言われると難しく感じるかもしれませんが、仕訳と勘定をうまく併用しながら解答を進めていくと非常にスムーズに作成が出来ますので、この辺りも含めてもう1度確認をしてみて下さい。この論点というのは、仕訳問題、3級でもありました第1問の仕訳問題と、あと精算表や貸借対照表、損益計算書を作成する総合問題、こちらでも出題がされていきます。ですので非常に重要度が高い論点と言っても過言ではありませんので、しっかりと演習を進めて下さい。また過去問題にもチャレンジしてみて下さい。

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